2024年03月27日

こんにちは、保健師転職のアポプラス保健師ライターチームです。

数年前と比べると、コロナ禍を経験した分、健康意識を持つ人も企業も増えてきていますが、定期健康診断を受けるだけで終わり、どうせ悪い結果だろうからと何かにつけて検査を後回しにする、といった方はまだまだ少なくはありません。今回はそんな定期健診よりさらにハードルが高い「がん検診受診率を上げるためにできること」について、企業の最新の健康経営取り組み事例集を見ながら考えていこうと思います。

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【事例1】社内のがん検診受診率UP！チーム対抗制で身体作りの競い合い

三菱地所株式会社さんで行っている面白い施策があります。それが「カラダ改善コンテスト」。社内で5人一組のチームを作り、2ヶ月間「筋肉量の増加」「脂肪量の低減」「歩数」をポイント化して運動の習慣づけ及び生活習慣の見直しを促す、という社内イベントです。

もともとの背景として、「健康上の問題によるプロジェクトからの離脱（アブセンティーイズム）」「高ストレス」「体調不良によるパフォーマンス低下（プレゼンティーイズム）」といった課題があり、それらのリスクを低減して従業員が最高のパフォーマンスで働くことを目標に掲げたいというところがありました。

「カラダ改善コンテスト」ではチーム対抗制、変化の数をポイント化（得点制）とすることで、チームメンバーとの一体感や他のチームとの比較から、お互いが取り組んでいることに対して興味関心を持ちやすく、自分の行動にも前向きになるコミュニケーションが生まれる可能性が高くなると考えられます。

また、「健康診断結果管理システム」も導入されており、従業員はWeb上で過去の検診結果が見られますが、その結果を産業医がチェックし再検査が必要な従業員へ個別にコメントを送ることができます。産業保健スタッフと従業員が気軽にやり取りができることで自分の健康管理へのハードルが低くなり、イベントへの参加意欲も高まるのではないかと考えられます。

このように継続的に健康経営施策を打ち出されたことで、具体的な効果としてがん検診受診率（5大がん平均）は2020年度の73%から2022年度には88.6%まで向上しています。データ活用と難しすぎない施策の組み合わせが好循環の継続を実現できている事例です。

【事例2】まずは足元の徹底を！社内独自の保健指導基準を設け保健指導実施率100％

次に紹介したいのが、SOMPOヘルスサポート株式会社さんの取り組み事例です。従業員のヘルスリテラシー向上を目的として、自社サービスである「LLax forest」という健康情報提供サービスを従業員向けにも展開。各施策に合わせて3ヶ月に1回テーマを分けて配信しているそうです。また、健康データ一括管理システムを活用するだけでなく、社内独自の保健指導基準を設けて産業保健師および産業医による面談を実施しています。

従来の健診結果や問診結果をレセプトデータに追加して分析し、その考察にコンサルタントのサポートを受けて健康課題を可視化することで、潜在的な課題を把握してより具体的な健康経営施策につなげていきたいと考えているそうです。

がん検診受診率の向上までには至っていないものの、2024年度にがん検診受診率向上を目指したがんリスク検査「SalivaChecker（サリバチェッカー）」の導入を予定されています。「2024年度は社員ががんにたいする理解・関心を深め、リスクが見える化することで予防につながる健康づくりに取り組んでほしい」と考えているそうで、こうした足元の徹底から段階的にがん検診の受診率を上げていくことも本質的な健康経営の一端になるのではないでしょうか。

参考：健康長寿産業連合会「健康経営先進企業事例集2024」
https://www.well-being100.jp/policy/20240314604/

【まとめ】がん検診受診率を上げるために保健師ができること

いかがでしたでしょうか。斬新な施策から堅実な施策まで企業独自の取り組みとしてカラーが出ていたと思いますが、その中でも共通していることは「定期健診のデータ活用とその横展開」だと考えられます。健康経営優良法人認定制度においても、「業務パフォーマンスの向上」は重要な観点であり、健診・検診結果が従業員にも産業保健スタッフにも見える化され、そのデータを活用することは重要な位置付けだとされています。

また、その際の産業保健スタッフからのサポートやアプローチはとても重要です。数値から予測される健康状態とその改善・向上を目指すために必要なことは何なのか。その具体策が提言できるには単なる数値分析にとどまらず、従業員のライフスタイルや業務の進め方など、幅広い観点からの分析が必要になると考えられます。