2015年04月02日

こんにちは、保健師転職のアポプラス保健師ライターチームです。

保健師は看護師同様、専門職です。ひとたび就職すれば専門性が問われることでしょう。
ただし保健師とひと言でいっても「保健所で働く人」「保健センターで働く人」
「企業で働く人」「大学で働く人」と勤務先はさまざま。
さらにいうならば、保健所でも「母子保健に関わる人」「高齢者に関わる人」
など仕事内容はさまざまです。

どの分野の専門性を伸ばすかは、就職先によって大きく変わります。
だからこそ就職する前に求められている専門性は何なのかを把握し、その分野を
伸ばしていけるよう努力することが大切なのです。
今保健師に特に求められている「生活習慣病予防」「介護予防」「メンタルヘルス」を
例にとり、それぞれに求められる専門性についてお話しします。

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生活習慣病は日本の大問題
行政保健師、産業保健師問わず必要性の高い分野です

現在、日本人の死亡原因の3分の2近くが生活習慣病であるといわれています。
生活習慣病の中には「糖尿病」「脳卒中」「心臓病」「脂質異常症」「高血圧」「肥満」などが含まれます。
中でも糖尿病は、「強く疑われる人」が890万人、「可能性を否定できない人」が2,210万人はいるといわれています。何と年間死者は、
1万4千人にものぼります。（厚生労働省HPより）

この状況を鑑みると、保健師にとって「生活習慣病にならないための予防」が大切なことがよくわかります。
本を読んだりセミナーで勉強したり、健康増進法に基づき国が策定した「健康日本21」などを把握しておくなどして専門性を高めておくとよいでしょう。

高齢者社会といわれる日本
介護予防の必要性も高い

2025年には団塊の世代が75歳以上になります。高齢者にとって住みやすい街は人々にとっても住みやすい街。
介護の体制を整えることも大切ですが「要介護状態にならないための予防」や「介護状態の軽減」「介護状態の悪化を防ぐ」という、
介護予防もたいへん重要となります。

保健師として「介護予防」のスキルをあげておくことはもちろん、この問題は地域包括的に取り組む必要がありますから各部署と
連携していくことも重要です。
地域包括支援センターやケアマネージャーとともに、保健師として何をすべきか専門性が問われることでしょう。

メンタルヘルスケアの重要性
保健師プラスアルファの専門性も求められる！？

日本の自殺者は平成10年（1998年）以降、年間3万人を超え続けています。
うち男性は女性の倍以上、原因がうつ病と考えられるものが全体の40％を超えているという現状があります。
そんな中、職場におけるメンタルヘルス対策は重要で、平成27年（2015年）12月からはストレスチェックの義務化が始まることも
決まっています。

産業保健師は、働く人々の最も身近にいる相談者としてメンタルヘルスケアに関わることができる職業です。
中にはスキルアップのために「産業カウンセラー」や「精神保健福祉士」の資格を取得し、専門性を高めている保健師もいます。

職場によって違う、保健師に求められる専門性
働き先に応じてスキルアップを図りましょう

現代の日本が抱える問題と保健師に求められている行政保健師へ転ことについて、お話ししてきました。
生活習慣病の予防を重点的に考える職場もあれば、介護予防やメンタルヘルスケアに重きをおく職場もあるでしょう。
働き先によって勉強すべき内容は違います。

行政保健師から産業保健師へ転職、産業保健師から職などという場合はこれまで培ってきた経験とは別の専門知識を
求められることもあるでしょう。
転職の際には「求人先が保健師に求めていることは何か」を把握しておくことも大切かもしれません。