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【保健師】業界情報時代はグローバル!一体どこで・・?海外で働く保健師特集!

2016年01月15日

こんにちは、保健師転職のアポプラス保健師ライターチームです。

最近、保健師として海外で働くという選択をする人がいるようです。
その国の語学を磨き、その国で生活しながら保健師として働くことは、並大抵の苦労でできることではありません。
保健師として海外で働くには高いハードルもあります。
一方で条件面のハードルは低いが、海外で働く近道もあります。
保健師として海外で働くための近道を中心に、お話ししたいと思います。

保健師の求人・転職特集はこちら

保健師が求められている国は?
資格はどうする?

保健師として海外で働くには、基本的に「その国の保健師資格」を有する必要があります。
たとえば日本の場合、保健師の受験資格の中に"外国の保健師助産師看護師法第2条に規定する業務に関する学校若しくは養成所を卒業し、又は外国において保健師免許に相当する免許を受けた者で、厚生労働大臣が(1)又は(2)に掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認めたもの"という決まりがあります。

  • (1)と(2)の条件は以下のとおり
  • (1)
    文部科学大臣の指定した学校において1年以上保健師になるのに必要な学科を修めた者
  • (2)
    厚生労働大臣の指定した保健師養成所を卒業した者

通常は看護師の資格を有し、保健師の学校(指定学校または保健師養成所など)をでた人に与えられますが、例外として海外で「保健師の勉強をした」「保健師の資格をもっていた」という場合に受験資格が与えられるのです。
そのうえで合格した人だけが保健師の資格を取得できます。
国によっては日本で取得した保健師の資格が活かせる場合もあるかもしれないので、働きたい国の「保健師資格」について調べておきましょう。

いずれにしても「日本で保健師の免許を取得している」だけでは、簡単に海外で働くことはできません。
条件面をクリアする高いハードルがあると考えてよいのではないでしょうか。

資格がなくても働ける?
それは発展途上国を中心としたボランティア活動

一方で、その国の保健師資格をとらなくても海外で活動することもできます。
それが発展途上国でのボランティア活動です。
保健師のキャリアを活かし海外で困っている人々の支援をしたい・・そう考え、志願する人もいるようです。
ただし衛生状態のよい日本での仕事と違い、発展途上国での保健活動は想像以上に過酷なことが多いでしょう。
現地の言葉を覚える必要もあります。
簡単なことではありませんから、まずは発展途上国を支援する団体「JICA」で調べるとよいでしょう。
次のコーナーで詳しくお話しします。

保健師として海外でのボランティア活動
その近道はJICA

JICAとは「独立行政法人 国際協力機構」のことです。
ホームページには"日本の政府開発援助(ODA)を一元的に行う実施機関として、開発途上国への国際協力を行っています。
「すべての人々が恩恵を受けるダイナミックな開発」というビジョンを掲げ、多様な援助手法のうち最適な手法を使い、地域別・国別アプローチと課題別アプローチを組み合わせて、開発途上国が抱える課題解決を支援していきます"と書かれています。
募集要項は以下のとおりです。(2015年秋募集より)
満20歳から満39歳(2015年11月2日時点)の日本国籍を持つ方
(以下の方は応募できません)

  • 派遣中のJICAボランティア
  • 禁固刑以上の刑に処せられその執行を終えるまで又は執行を受けることがなくなるまでの者
  • 成年被後見人、被保佐人又は、被補助人
  • 暴力団員その他の反社会的勢力に属する者(以下の方は応募前に必ず青年海外協力隊事務局までご相談ください)
  • 二重国籍の方
  • 裁判が係属中の方
  • 破産手続き中の方
  • 2015年12月以降も有効な査証等、本邦以外の滞在資格をお持ちの方

現在は2015年秋募集が終了しており、次回は2016年春募集となります。
2016年3月上旬に公開を予定されていますので、興味をもった方は一度ホームページをご覧になってはいかがでしょうか。

独立行政法人 国際協力機構「JICAボランティア(20~39歳の方)」新しいウィンドウで開きます

保健師が求められているのはどんな国?
具体的な内容をご紹介

現在(2015年12月)は募集が締め切られていますので、今回ご紹介するのは2015年秋募集の内容となります。
保健師の配属先の国としては「ジブチ」「ケニア」「ガーナ」「ホンジュラス」「モンゴル」などとなっています。
国によって要請内容は異なりますが、保健活動に対しての意識が低い国が多いですから、「地域住民への啓発活動」「学校などで健康教育を推進」「医療サービスの質の向上を支援」「母子保健に焦点をあてた取り組み」などが求められます。
実際に海外で働く人は基本的に活動期間が2年と定められているので「現地のスタッフが、自分がいなくなった後もよりよい活動ができるようサポートすることに徹する」という考えで活動している方が多いようです。

保健師として海外で働く選択には、強い決意と努力が必要です

日本の保健師が海外で働くという選択をするとき、一番の近道となるのは発展途上国でのボランティア活動です。
ただし条件として「保健師の実務経験3年以上」などが必要な場合もあるので、十分に日本でキャリアを積んでからチャレンジを考えることをおすすめします。
過酷な現場である一方で、経験者の方からは「海外活動を体験した人は、また行きたくなる」「すべてが日本で役立つ貴重な体験だった」という声も聞かれることも事実です。
ボランティア活動という形をとり海外で保健活動することに興味をもった方は、JICAで制度について調べ現地の状況を知り、実際にボランティア活動の経験をもつ人に聞くなどしてください。
生半可な気持ちでチャレンジせず、強い意志をもつことが必要でしょう。

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