2024年02月26日

こんにちは、保健師転職のアポプラス保健師ライターチームです。

日頃企業の中で従業員の健康管理・保持増進に関する業務に携わっている産業保健師ですが、その指導内容・知識情報の提供・社内対策などの効果にどのくらいの手応えを感じていますか。

提供する内容に価値を感じるかどうかは、「相手が何を・どの程度求めているか」によって異なります。今回の記事では、働く女性が求めている健康支援についてお伝えしていきます。

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健康経営において「働く女性」の健康支援は重要！

■女性特有の健康課題による職場への影響

女性の社会進出が進み労働力人口総数に占める女性の割合は4割を超え、総務省の2022年就業構造基本調査によると、25～39歳の女性のうち働く人の割合が81.5%と初めて8割を超えました。少子高齢化によって労働力人口が減少していく中、女性労働者の活躍は企業にとっても重要課題となっています。

これまで企業の健康支援はメタボリックシンドローム対策など、どちらかというと男性基準の取り組みが中心でした。ですが、働く女性が増加し、さらに女性の勤続年数が伸びていく中、月経・妊娠・出産・更年期などライフステージごとの健康課題によって、女性の仕事の生産性が下がったり、昇進や責任のあるポジションにつくなど自分の望むキャリアを断念したり、企業にとっても損失となる機会が増えてきました。女性特有の健康問題対策は、健康経営の取り組みでも注目度が非常に高まっており、女性が能力を発揮できる職場環境を整えていくことがいま企業に求められています。

■働く女性の健康課題で多いことは？

2019年の経済産業省による調査（※）によると、「女性特有の健康課題などにより、職場で困ったことがあるか？」といった質問に、約5割の女性従業員が「はい」と答えています。症状として最も多かったのが、「月経痛」「月経不順」「PMS（月経前症候群）」で、続いて「更年期障害」「メンタルヘルス」「不妊・妊活」という回答でした。

女性は年齢やライフステージによってかかりやすい病気も違い、女性ホルモンの影響も受けやすくなります。そして、男性と女性とでは、病気の発症や病状、治療法なども異なる場合があります。企業における女性特有の健康課題に対するリテラシーはまだまだ低いとされ、男性、管理職だけでなく女性自身の知識不足も課題となっています。

こうした背景をもとにして、産業保健師の皆さまの参考となるように、実際にどういった健康支援・サポートがあると良いのかを考えていきます。

（※）参考：経済産業省「健康経営における女性の健康の取り組みについて」
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/downloadfiles/josei-kenkou.pdf

働く女性が求める健康支援とは

■1：病気治療・出産育児と両立できる勤務形態の確立

多くの働く女性が期待する健康支援に「病気治療や出産育児と両立できる勤務形態の確立」があります。女性特有の疾患・健康課題を抱えながらも、自分らしいキャリアを歩んでいきたいという気持ちの表れではないかと感じます。育児では時短勤務制度がありますが、病気の治療に合わせたフレックス勤務制度や時短勤務の活用があると仕事にもっと取組みやすい、という声も聞かれます。

■2：病気への受診・検診時の働き方対応

軽度の不調である場合、仕事を休む調整ができないなどでなかなか病院に行くことができず、適切な治療が受けられないという悩みは多く聞かれます。受診が遅れることによって治療が長期化することや、時には手遅れになる可能性もあります。会社による業務分担と適正な人員配置、病気治療のための有給制度、生理休暇の有給化なども求められており、フレックスタイム制などによる柔軟な働き方の必要性が高まっています。

■3：産休・育休明けのキャリア開発制度の整備

「人事総務からの明確でわかりやすいサポート」を求める声もあります。両立支援による勤務形態の確立を期待する人にとっても、制度を利用した手続きは複雑になりやすい傾向があるようです。さらに、産休・育休などの長期間の休み明けの職場は休み前と比べて人員の変化があり、「自分の居場所」という価値観も揺さぶられることもあります。そこに産後のメンタルの状態が加わり、負担にもなりやすいと考えられます。産休・育休明けの職場復帰について、段階を経て会社からサポートしてもらえるのは心強いといえるでしょう。

健康課題について社内で「共通認識」を持つ

女性特有の健康課題について、男性上司には伝えにくいと感じている女性は多いです。生理で体調が悪くても男性上司に言い出せずに我慢してつらい思いをしている、会社のマネージャー層が男性ばかりで産休育休以外の女性特有の支援に対して全く理解がなかった、というようなお声も。

こうした職場の理解不足を補い、意識の向上を目指すためには、「女性のことだから」と男性が遠慮する・女性が過剰に隠すことをやめ、「共通認識」として理解し合っていくことが重要だと考えます。女性特有の症状に関しては、男性女性含め社内で一定の共通認識があると、何かあったときに相談しやすいと感じる方も多いようです。会社側における女性の健康支援への関心を高め、共通認識を保つための取り組みとしては、ここは産業保健師の出番ではないかと考えます。

女性自身においても「女性の健康課題」に対するリテラシーが高いともいえない方がいる中、女性の健康保持に関するセミナーや研修の要望もあります。ですが、知識を得ることも必要ですが、「得た知識を活かすための環境がほしい」というのが最も求められているのではないでしょうか。ある程度の基礎的な知識は持っている。けれど、それを活用したくても環境がそれを許さない。そんな堂々巡りになっているのかもしれません。産業保健師として単に医学的知識による健康指導だけでなく、「仕事場でも使える健康指導」を心がけて職場環境の整備を行っていきましょう。