保健師の職務経歴書の書き方完全ガイド｜職種別例文・NG例・通過率を上げるポイント

更新日：2026年07月10日

履歴書や職務経歴書はどこの求人に応募する場合も、ほぼ確実に必要となる物です。就職・転職で採用を勝ち取るためには、まず履歴書と職務経歴書の「書類審査」を突破しなければいけません。そこで、採用担当者に興味を持ってもらえる履歴書・職務経歴書を書くためにはどのような点に注意すればいいのか、作成のポイントをご紹介します。

この記事からわかること

採用担当者が職務経歴書で見る「勤務先・対象者・支援内容・連携経験」を理解し、自分の経験から何を書くべきか選べるようになる
産業保健師・行政保健師・未経験転職の違いを押さえ、応募先に合わせた職務要約・職務経歴・自己PRを作れるようになる
書類提出前に足りない情報や伝え方を確認し、アポプラス保健師へ相談するときに希望条件や強みを整理して伝えられるようになる

保健師の職務経歴書で落ちないために｜採用担当者が必ずチェックしている4つのポイント
保健師の職務経歴書フォーマット｜最低限おさえるべき4つの基本項目
【職場別例文】保健師の職務経歴書サンプル｜産業・行政・未経験転職での書き分け方
保健師の職務経歴書に関するよくある質問
履歴書と職務経歴書は就職の第一関門｜不安な方はアポプラス保健師に無料相談を

保健師の職務経歴書で落ちないために｜採用担当者が必ずチェックしている4つのポイント

保健師の職務経歴書は、これまでの勤務先や担当業務を並べるだけの書類ではありません。採用担当者は、資格の有無だけでなく、「どのような現場で、どのような対象者に、どのような支援を行ってきたのか」を見ながら、応募先の業務を任せられるかを判断しています。企業・行政・医療機関では保健師に求められる役割が異なるため、同じ経験でも、応募先に合わせて見せ方を変えることが重要です。

作成前には、これまでの職場、担当業務、対象者、相談対応の内容、関係者との連携経験、実績などを書き出しておきましょう。先に情報を整理しておくことで、産業保健師なら従業員対応や産業医・人事部門との連携、行政保健師なら地域住民への支援や関係機関との調整など、応募先で評価されやすい経験を選びやすくなります。

反対に、情報整理をしないまま書き始めると、「健康相談を担当」「保健指導を実施」といった抽象的な表現にとどまり、実際には十分な経験があっても採用担当者に伝わりません。応募先と関係の薄い経験ばかりが目立つと、「自社・自自治体で活躍するイメージが持ちにくい」と判断される可能性もあるため、作成前の棚卸しが大切です。

これまでの勤務先や担当業務が応募先で活かせるか

保健師の仕事は、勤務先によって求められる役割が異なります。企業では従業員の健康管理やメンタルヘルス対応、行政では地域住民への保健指導や母子保健、病院や健診センターでは健診後のフォローや生活習慣病予防などが中心になります。

職務経歴書では、勤務先名や在籍期間だけでなく、担当していた業務内容、対象者、チーム内での役割まで書くことが大切です。「どのような環境で、どのような支援を行ってきたのか」が伝わると、応募先で活躍するイメージを持ってもらいやすくなります。

たとえば、企業内保健師の求人では、「健康相談を担当した」という事実だけでなく、従業員規模、事業所数、保健師の人数、産業医・人事労務部門・管理職との連携方法まで見られることがあります。採用担当者は、その記載から「一人で判断・調整できる範囲はどこまでか」「入社後にどの程度の教育が必要か」「自社の健康管理体制にすぐなじめるか」を判断します。

よくあるのは、「健診後フォローを担当」とだけ書いてしまい、評価されるはずの経験が伝わらないケースです。たとえば、「従業員約500名を対象に、定期健診後の有所見者フォロー、受診勧奨、産業医面談の調整を担当」と書ければ、対応規模や業務範囲が具体的に伝わります。反対に、対象者や支援内容があいまいなままだと、実務経験があっても「応募先で再現できる強み」として評価されにくくなるため、勤務環境や担当範囲まで具体的に示すことが大切です。

健康相談・保健指導・健康管理の実績が具体的に書かれているか

健康相談、保健指導、健診後フォロー、生活習慣病予防、メンタルヘルス対応などの経験は、保健師の職務経歴書で重要なアピール材料になります。ただし、「健康相談を担当」「保健指導を実施」と書くだけでは、経験の深さが伝わりにくくなります。

「対象者は誰か」「どのような課題に対応したか」「どのような支援を行ったか」まで具体的に書きましょう。たとえば、特定保健指導や復職支援、長時間労働者面談、地域住民への健康教育など、応募先の業務と関連する経験は優先して記載します。

多職種連携・調整力があるか

同じ保健師経験でも、応募先によって評価されるポイントは変わります。産業保健師を目指す場合は、従業員対応、面談調整、職場環境改善、産業医や人事部門との連携経験が評価されやすくなります。これは、企業が労働安全衛生法にもとづき、従業員の健康診断、長時間労働者への面接指導、ストレスチェックなどの健康管理体制を整える必要があるためです。特に長時間労働や高ストレス者への対応では、産業医の判断、人事労務部門の就業上の配慮、現場管理職との情報共有が関わるため、保健師には単なる相談対応だけでなく、関係者の間に立って調整する力が求められます。

また、メンタルヘルス不調者の早期発見、休職・復職支援、職場環境改善は、企業にとって離職防止や労務トラブルの予防にもつながります。そのため採用担当者は、職務経歴書から「従業員の相談を受けた経験があるか」だけでなく、「産業医面談につなげた経験があるか」「人事や管理職と連携し、就業配慮や復職支援に関わった経験があるか」「個人情報に配慮しながら職場改善に関与できるか」まで確認しています。こうした経験が具体的に書かれていると、入社後に企業の健康管理体制を支えられる人材として評価されやすくなります。厚生労働省も、ストレスチェック結果を職場環境改善に活用する重要性を示しています。

行政保健師を目指す場合は、地域住民への支援、母子保健、高齢者支援、感染症対応、関係機関との連携経験などがアピールにつながります。応募先の業務内容を確認し、職務経歴書では関連性の高い経験を中心に書くことが重要です。

採用担当者が見るポイントを押さえたら、次は職務経歴書に入れる基本項目を確認しましょう。

保健師の職務経歴書フォーマット｜最低限おさえるべき4つの基本項目

職務経歴書には決まった形式がありません。そのため、自由に書ける一方で、何をどの順番で書けばよいか迷う方も多いでしょう。保健師の職務経歴書では、職務要約、職務経歴、活かせる経験・スキル・資格、自己PRの4つを中心に整理すると、採用担当者が知りたい情報を順番に伝えやすくなります。

この4項目は、採用担当者が「どのような経験を持つ人か」「応募先の業務に必要な実務経験があるか」「保健師として活かせる専門性やスキルは何か」「入社後にどのように貢献できるか」を判断するための基本情報です。たとえば、職務要約で経験の全体像を伝え、職務経歴で具体的な担当業務や対象者を示し、スキル・資格で実務に活かせる知識を補足し、自己PRで応募先との相性や貢献イメージを伝える流れになります。

履歴書では、勤務先名や保有資格などの基本情報は伝えられても、健康相談、保健指導、健診後フォロー、多職種連携、メンタルヘルス対応などの経験を詳しく説明するには限界があります。職務経歴書では、これらの経験を応募先の業務内容に合わせて整理し、「自分の経験がどのように活かせるのか」まで伝えることが重要です。

ここからは、職務要約、職務経歴、活かせる経験・スキル・資格、自己PRのそれぞれについて、何を書けばよいのか、保健師ならではの経験をどのように落とし込めばよいのかを具体的に解説します。

職務要約

職務要約では、これまでの経験を3～5行程度で簡潔にまとめます。保健師経験の有無、勤務先の種類、主な担当業務、応募先で活かせる強みを冒頭で伝えましょう。採用担当者は最初の数行で、応募者の経験が自社・自施設・自治体の業務に合っているかを確認するため、職務要約は単なる自己紹介ではなく、書類全体の第一印象を決める重要な項目です。

特に保健師の場合は、応募先が産業保健、行政、医療機関・健診センターのいずれかによって、冒頭で強調すべき情報が変わります。産業保健師向けであれば、従業員数、事業所数、主な業種、ストレスチェック、長時間労働者面談、産業医・人事部門との連携経験などを入れると、企業の健康管理体制に合う経験かどうかが伝わりやすくなります。

行政保健師向けであれば、母子保健、高齢者支援、生活習慣病予防、感染症対応、地域住民への保健指導、関係機関との連携経験などを整理しましょう。医療機関や健診センター向けであれば、健診後フォロー、受診勧奨、生活指導、患者・家族対応、医師や管理栄養士との連携経験などがアピールしやすい内容です。

たとえば、「企業内保健師として従業員約500名を対象に、定期健診後フォロー、ストレスチェック後の面談調整、長時間労働者面談の調整を担当」のように、対象者・業務内容・連携先まで入れると、経験の全体像が具体的に伝わります。反対に、「健康相談を担当」「保健指導を実施」とだけ書くと、どの現場で、どの程度の規模・範囲を担当していたのかが伝わりにくいため注意しましょう。

職務経歴

職務経歴では、勤務先、在籍期間、雇用形態、所属部署、担当業務を時系列で記載します。ただし、保健師の職務経歴書では、単に「どこで働いたか」「何を担当したか」だけでなく、対象者の属性、対応件数、支援内容、連携先、組織体制まで示すことが大切です。採用担当者はそこから、応募先の現場で再現できる経験かどうかを判断しています。

たとえば産業保健師を目指す場合は、従業員数、事業所数、主な業種、保健師の人数、産業医の有無、人事労務部門との連携体制などを記載すると、現場のレベル感が伝わりやすくなります。あわせて、ストレスチェック後の面談調整、長時間労働者面談、健診後フォロー、休職・復職支援、職場環境改善に関わった経験があれば、具体的に書きましょう。

行政保健師の場合は、担当地区、対象者層、母子保健、高齢者支援、生活習慣病予防、感染症対応、精神保健、訪問指導、関係機関との連携などを整理します。医療機関や健診センターでの経験であれば、健診受診者数、特定保健指導、受診勧奨、生活指導、医師・管理栄養士・地域連携室との連携などを記載すると、保健師業務との関連性が伝わりやすくなります。

看護師時代の経験も、応募先で活かせる内容であれば記載しましょう。たとえば、患者対応、退院支援、多職種カンファレンス、生活指導、家族対応、地域連携室との調整などは、保健師業務にもつながる経験です。未経験で保健師に応募する場合は、「看護師経験があります」とまとめるのではなく、「どのような患者層に、どのような生活支援・退院後支援を行ったか」まで具体的に示すことが大切です。

活かせる経験・スキル・資格

保健師資格、看護師資格はもちろん、普通自動車免許、PCスキル、メンタルヘルス関連の知識、産業保健に関する経験なども、応募先の業務に関係する場合は記載します。特に産業保健師を目指す場合は、ストレスチェック、長時間労働者面談、健診後フォロー、休職・復職支援、健康データ管理など、企業の健康管理体制に関わる知識や経験が評価されやすくなります。

また、特定保健指導に関する研修、メンタルヘルス不調者対応の研修、ハラスメント・休職復職支援に関するセミナー、産業保健スタッフ向けの勉強会などを受講している場合は、実務に直結する学習歴として記載するとよいでしょう。単に「研修を受講」と書くのではなく、「特定保健指導の初回面談・継続支援に関する研修を受講」「メンタルヘルス不調者への初期対応と産業医連携に関するセミナーを受講」など、応募先で活かせる内容が伝わるように書くことが大切です。

面談日程の調整、関係部署との連携、資料作成、健康データの管理、研修資料の作成などもアピール材料になります。保健師業務は対人支援だけでなく、産業医・人事労務部門・管理職との調整、個人情報に配慮した情報共有、健康課題をわかりやすくまとめる事務処理能力も求められるため、実務に関係するスキルは具体的に書きましょう。

自己PR

自己PRでは、応募先が求める人物像に合わせて、自分の強みを一つに絞って書きます。相談対応力、継続支援力、調整力、予防医療への関心など、実際のエピソードと結びつけると説得力が増します。

「丁寧な対応ができます」と書くだけではなく、「対象者の生活背景を確認しながら、継続的な行動変容につながる支援を心がけてきました」のように、保健師業務と結びつけて表現しましょう。

基本項目を理解したら、次は職場別の例文を見ながら具体的な書き方を確認しましょう。

【職場別例文】保健師の職務経歴書サンプル｜産業・行政・未経験転職での書き分け方

職務経歴書では、応募先に合わせてアピール内容を変えることが大切です。ここでは、産業保健師、行政保健師、看護師から転職する場合の例文を紹介します。

そのまま使うのではなく、自分の経験や応募先の業務内容に合わせて調整してください。

産業保健師の職務経歴書サンプル

【やや物足りない例】

企業内保健師として、従業員の健康相談、定期健康診断後のフォロー、長時間労働者への面談調整、メンタルヘルス不調者への一次対応を担当してまいりました。産業医、人事労務部門、管理職と連携しながら、従業員が安心して働ける職場環境づくりを意識して業務に取り組んでいます。

【専門家がブラッシュアップした良い例】

製造業の企業内保健師として、本社および2事業所、従業員約600名を対象に、保健師2名体制で健康管理業務を担当してまいりました。主に、定期健康診断後の有所見者フォロー、月20件前後の健康相談、長時間労働者面談の事前調整、ストレスチェック後の高ストレス者対応、休職・復職支援に関わってきました。

また、産業医、人事労務部門、各部署の管理職と連携し、就業上の配慮が必要な従業員への対応や、再発防止に向けた職場環境の確認も行ってきました。個人情報の取り扱いに配慮しながら、従業員本人の支援と企業側のリスク管理の両面を意識して対応してきた点が強みです。

【ビフォーアフターの解説】

やや物足りない例でも、健康相談や健診後フォロー、産業医との連携経験は伝わります。しかし、従業員数、事業所数、保健師の人数、相談件数、対応範囲が書かれていないため、採用担当者は「どの規模の企業で、どこまで一人で対応できるのか」を判断しにくくなります。良い例では、規模・件数・体制・連携先が明確になっているため、入社後に任せられる業務範囲をイメージしてもらいやすくなります。

【自分の職務経歴書を見直すチェックリスト】

産業保健師の職務経歴書では、次の項目が書けているか確認しましょう。

従業員数や事業所数など、対応していた組織の規模を書いている
保健師の人数、産業医の有無、人事労務部門との連携体制を書いている
定期健康診断後のフォロー、有所見者対応、受診勧奨の経験を書いている
健康相談や面談対応の件数・頻度を具体的に書いている
ストレスチェック、高ストレス者対応、長時間労働者面談の経験を書いている
休職・復職支援、就業上の配慮、職場環境改善への関与を書いている
産業医、人事、管理職とどのように連携したかを書いている

3つ以上チェックが付かない場合は、業務内容が抽象的になっている可能性があります。「健康相談を担当」だけで終わらせず、対象者数、対応件数、連携先、支援内容まで追記すると、採用担当者に実務経験が伝わりやすくなります。

行政保健師の職務経歴書サンプル

【やや物足りない例】

自治体の保健師として、母子保健、乳幼児健診、生活習慣病予防、高齢者支援に関する相談業務を担当してまいりました。対象者やご家族の状況を丁寧に確認し、必要に応じて医療機関、福祉機関、関係部署と連携しながら継続的な支援を行ってきました。

【専門家がブラッシュアップした良い例】

自治体の保健センターにて、約3年間、担当地区の母子保健および成人保健業務を担当してまいりました。乳幼児健診、妊産婦・新生児訪問、育児相談、生活習慣病予防に関する保健指導、高齢者支援に関する相談対応など、幅広い年代の住民支援に関わってきました。

特に、支援が継続的に必要な家庭や高齢者については、医療機関、地域包括支援センター、福祉担当部署、保育・教育機関と連携しながら、訪問や電話相談を通じて状況確認を行いました。住民本人だけでなく、家族背景や地域資源も踏まえて支援を組み立ててきた経験があります。

【ビフォーアフターの解説】

やや物足りない例では、担当分野は伝わるものの、どの程度の期間、どのような対象者に、どのような支援を行ったのかがやや抽象的です。行政保健師の場合は、母子保健、成人保健、高齢者支援など担当領域が広いため、担当地区、対象者層、訪問・相談対応、関係機関との連携内容まで書くと、実務経験の深さが伝わります。良い例では、地域住民への継続支援や多機関連携の経験が具体化されているため、行政保健師としての専門性を示しやすくなります。

【自分の職務経歴書を見直すチェックリスト】

行政保健師の職務経歴書では、次の項目が書けているか確認しましょう。

担当していた地区や対象者層を書いている
母子保健、成人保健、高齢者支援、感染症対応など、担当分野を書いている
乳幼児健診、妊産婦訪問、健康相談、訪問指導など具体的な業務を書いている
相談・訪問・保健指導の件数や頻度を書いている
継続支援が必要な家庭や住民に、どのように関わったかを書いている
医療機関、地域包括支援センター、福祉部署、保育・教育機関などとの連携を書いている
住民本人だけでなく、家族背景や地域資源を踏まえた支援経験を書いている

3つ以上チェックが付かない場合は、担当業務の幅は伝わっても、行政保健師としての支援の深さが伝わりにくい状態です。行政保健師では、単発の相談対応だけでなく、地域課題を把握し、関係機関と連携しながら継続支援を行った経験を示すことが重要です。

看護師から保健師転職の記入例（未経験層）

【やや物足りない例】

看護師として急性期病棟に勤務し、患者様の状態観察、生活指導、退院支援、多職種カンファレンスへの参加を経験してまいりました。患者様やご家族の不安に寄り添いながら、退院後の生活を見据えた支援を行う中で、病気の予防や健康管理に関わる保健師の仕事に関心を持ちました。

【専門家がブラッシュアップした良い例】

急性期病棟にて約5年間、生活習慣病や循環器疾患を持つ患者様を中心に、状態観察、服薬指導、退院支援、生活指導、家族対応を担当してまいりました。病棟では、医師、薬剤師、管理栄養士、リハビリ職、地域連携室と連携し、退院後の生活を見据えた支援計画の作成にも関わってきました。

特に、再入院予防のための食事・運動・服薬管理の説明や、退院後の通院継続に不安がある患者様への支援を通じて、病気になる前の予防や、地域・職場での健康管理に関わる保健師業務に関心を持ちました。保健師としては未経験ですが、患者様の生活背景を踏まえた支援、多職種連携、継続的な健康管理の視点を活かして貢献したいと考えています。

【ビフォーアフターの解説】

やや物足りない例では、看護師経験と保健師への関心は伝わりますが、採用担当者から見ると「どの経験が保健師業務にどう活かせるのか」がやや見えにくくなります。良い例では、勤務期間、患者層、支援内容、連携職種、退院後支援の経験を具体化しているため、未経験でも保健師業務につながる強みが伝わりやすくなります。看護師から保健師へ転職する場合は、「未経験であること」よりも、予防、生活指導、継続支援、多職種連携に関わった経験を中心に整理することが重要です。

【自分の職務経歴書を見直すチェックリスト】

看護師から保健師へ転職する場合は、次の項目が書けているか確認しましょう。

勤務していた病棟や診療科、経験年数を書いている
対応していた患者層や疾患領域を書いている
生活指導、服薬指導、退院支援、家族対応などの経験を書いている
再入院予防や退院後の生活を見据えた支援経験を書いている
医師、薬剤師、管理栄養士、リハビリ職、地域連携室などとの連携を書いている
患者様の生活背景を踏まえて支援したエピソードを書いている
看護師経験を、予防・健康管理・継続支援にどう活かせるかを書いている

3つ以上チェックが付かない場合は、「看護師経験があります」という説明にとどまり、保健師業務とのつながりが弱く見える可能性があります。未経験で保健師を目指す場合は、病棟での経験そのものよりも、予防、生活指導、退院後支援、多職種連携といった保健師業務に近い経験を中心に書くことが大切です。

提出前に確認したいチェックリスト

職務経歴書を提出する前に、以下の点を確認しましょう。

応募先の業務内容に合った経験を中心に書いている
勤務先、在籍期間、担当業務に誤りがない
保健師資格、看護師資格、関連資格を正しく記載している
「担当した業務」だけでなく「どのように関わったか」まで書いている
誤字脱字や表記ゆれがない
A4用紙1～2枚程度で読みやすくまとまっている
自己PRが応募先で求められる人物像とずれていない

提出前に第三者に読んでもらうと、わかりにくい表現や不足している情報に気づきやすくなります。

職場別の書き方を押さえたら、次は提出前に迷いやすい疑問点を確認しておきましょう。

保健師の職務経歴書に関するよくある質問

職務経歴書は自由度が高い分、枚数や書き方、履歴書との違いに迷いやすい書類です。よくある疑問を事前に確認しておくことで、提出前の不安を減らし、採用担当者に読みやすい書類に整えやすくなります。

保健師の職務経歴書は何枚にまとめるべきですか？

保健師の職務経歴書は、一般的にはA4用紙1～2枚程度にまとめると読みやすくなります。ただし、単に短くまとめればよいわけではありません。保健師の場合は、応募先が産業保健、行政、医療機関・健診センターのどこかによって、優先して書くべき経験が変わります。

たとえば産業保健師を目指す場合は、従業員数、事業所数、業種、保健師の人数、産業医・人事労務部門との連携体制、健康相談、健診後フォロー、ストレスチェック、長時間労働者面談、休職・復職支援などを中心に整理しましょう。行政保健師であれば、担当地区、母子保健、成人保健、高齢者支援、感染症対応、訪問指導、関係機関との連携経験が重要です。医療機関や健診センターであれば、健診後フォロー、特定保健指導、受診勧奨、生活指導、医師・管理栄養士との連携経験などが評価されやすい内容になります。

経験が多い場合でも、応募先と関係の薄い業務を詳しく書きすぎる必要はありません。採用担当者が知りたいのは、すべての業務経験ではなく、「自社・自治体・施設で任せたい業務に近い経験があるか」です。1枚に収めることを優先して必要な情報まで削るよりも、保健師としての担当領域、対象者、対応件数、連携先、支援内容が伝わるように整理し、必要に応じて2枚以内でまとめるとよいでしょう。

保健師の職務経歴書でよくあるNG例を教えてください

保健師の職務経歴書でよくあるNG例は、業務内容が抽象的すぎることです。「健康相談を担当」「保健指導を実施」とだけ書いても、採用担当者には、対象者、支援内容、対応件数、連携先、組織体制が伝わりません。保健師の場合は、同じ「相談対応」でも、産業保健、行政、医療機関・健診センターでは求められる役割が異なるため、応募先に合わせた具体化が必要です。

たとえば産業保健師の求人では、「従業員の健康相談を担当」だけでは不十分です。従業員数、事業所数、保健師の人数、産業医の有無、人事労務部門との連携、ストレスチェック後の高ストレス者対応、長時間労働者面談、休職・復職支援などまで書くと、企業の健康管理体制の中でどの範囲を担っていたのかが伝わります。

行政保健師の場合は、「母子保健を担当」「高齢者支援を担当」とだけ書くと、担当領域は伝わっても、支援の深さが見えにくくなります。担当地区、対象者層、乳幼児健診、妊産婦訪問、訪問指導、感染症対応、地域包括支援センターや福祉部署との連携など、地域住民にどのように関わったかを具体的に示しましょう。

医療機関や健診センターでの経験では、「健診後フォローを担当」だけで終わらせず、特定保健指導、受診勧奨、生活習慣病予防、医師・管理栄養士との連携、対象者への継続支援などを記載すると、保健師業務との関連性が伝わりやすくなります。

また、応募先と関係の薄い経験を長く書きすぎることも避けましょう。看護師から保健師を目指す場合でも、病棟業務をすべて詳しく書くのではなく、生活指導、退院支援、家族対応、多職種連携、再入院予防など、保健師業務につながる経験を中心に整理することが大切です。

産業保健師の採用で特に評価される経験とはなんですか？

産業保健師の採用では、従業員の健康相談、健診後フォロー、メンタルヘルス対応、長時間労働者面談、休職・復職支援などの経験が評価されやすくなります。特に企業では、従業員本人への支援だけでなく、産業医、人事労務部門、管理職と連携しながら、職場全体の健康管理体制を支える役割が求められます。

たとえば、職務経歴書では「健康相談を担当」と書くだけでなく、「従業員約500名を対象に、月15件程度の健康相談に対応」「定期健診後の有所見者に受診勧奨を行い、産業医面談につなげた」「ストレスチェック後の高ストレス者対応で、人事労務部門と連携し面談調整を行った」など、対象者数・件数・連携先まで具体的に書くと評価されやすくなります。

また、長時間労働者面談や休職・復職支援の経験も重要です。たとえば、「長時間労働者の面談対象者を抽出し、産業医面談の日程調整を行った」「メンタルヘルス不調による休職者について、復職前面談、主治医意見書の確認、人事・上長との情報共有に関わった」といった記載があると、企業の労務リスクやメンタルヘルス不調者対応を理解している人材として伝わります。

一方で、「メンタルヘルス対応を経験」「産業医と連携」とだけ書くと、どこまで関わったのかが分かりにくくなります。採用担当者は、相談対応の有無だけでなく、産業医面談への接続、就業上の配慮、復職後のフォロー、個人情報に配慮した情報共有まで見ているため、実際に関わった範囲を具体的に示しましょう。

ここまで読んで、「自分の職務経歴書がこのQ&Aに当てはまっていないか不安になった」方は、一度今の書類をアポプラス保健師に共有いただければ、キャリアコンサルタントが改善ポイントをフィードバックいたします。