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正社員・契約社員・紹介予定派遣として働く

働き方が多様化している昨今では、保健師として働く場合も、正社員、契約社員、派遣社員、紹介予定派遣社員、パートなど、いろいろな雇用形態を選択することができます。
保健師の転職を目指す際、正社員での採用をまず考えるかと思いますが、ご自身のキャリアや働く場所、家庭との両立のしやすさなどから見ると他の働き方がマッチする場合も多くあります。ここでは正社員をベースにしながら、昨今の企業側からのニーズも交えて詳しくご説明します。

正社員の保健師として働く

正社員の雇用形態は「直接雇用」で「無期契約」であるという特徴があります。2018年4月以降、契約社員でも無期契約となるケースはあるものの、正社員とは待遇や評価制度が異なる場合があります。保健師として長くキャリアを積み安定的に働いていきたいという場合は、やはり正社員としての就職を目指すのがおすすめです。

また、正社員として働くといっても、保健師の場合は「公務員」として働くのか、「一般企業の社員」として働くのかでも違ってきます。市区町村が運営している保健センターや保健所などで働く公務員である行政保健師と、一般企業に勤める産業保健師では、仕事内容でも給与面でも大きな違いがあります。
正社員として就職するということは、ある程度長期的にその企業に勤め続け、キャリアを積むということを意味しています。希望どおりの仕事に就くためにも、まず保健師の仕事内容や待遇面についてしっかり知っておくことが大切です。

正社員の年収

保健師として正社員で働く場合、気になるのは給与面でしょう。保健師の年収は、経験を積んだ方であれば前職と同等の年収が望めますが、未経験者の場合は300万~400万円程度が一般的といわれています。結局のところ実際にはその方のキャリアや勤務先によって大きく異なってくるのが実情です。それでは職場ごとに、給与の特徴を見てみましょう。

一般企業で働く保健師の年収

一般企業で働く産業保健師の給料は、保健師の中で最も高いといわれています。しかし、実際には未経験から産業保健師となったばかりの年収300万程度の方がいたり、数々のキャリアを積んだ保健師が高年収を得ていたりとさまざまです。
その違いは、大きく分けて「キャリア」と「勤める企業」によって決まります。通常の会社員と同様に、「どこに勤めるのか」によって待遇が違ってしまうのです。出世や将来性という面も同様で、産業保健師の場合は、どこの企業に勤めるのかによって将来のビジョンが大きく異なってきます。

行政で働く保健師の年収

行政保健師は、地域の保健所や市区町村役場などで市民の相談にのるのがおもな仕事です。公務員という地位になるため、特別な高収入はそれほど望めません。しかし、勤続年数が上がれば着実な昇給が期待できる上に、福利厚生面でも有利な条件がついています。
その安定性から、行政保健師は人気の職種のひとつとなっています。

病院で働く保健師の年収

病院に勤務する保健師は、同じ病院勤務の看護師に比べると若干給料が高くなる傾向があります。とはいえ、実際にいくらになるのかは、どこの病院に勤務するのかによって大きく異なります。また、「夜勤の有無」や「健診センターなどで指導のみを行うのか」「看護の仕事もするのか」などによっても収入は異なります。自分のしたい仕事と収入のバランスをよく考えながら検討しましょう。

学校で働く保健師の年収

企業や行政、病院以外の保健師の勤め先として、「学校の保健室」をイメージする方も多いでしょう。生徒と職員の健康を管理する仕事ですが、公立の小中学校などの保健室に勤める場合は「養護教諭」の資格が必要となります。ただし、大学や専門学校などの場合は保健師資格のみで勤務することができる場合もあります。学校保健師の給与は、一般的にあまり高額ではないとされていますが、こちらも勤務先の学校によって差異があるでしょう。また、勤務年数が長くなれば、その分昇給も期待できる場合もあります。

正社員として働ける職場とは

保健師として正社員を目指すには、いろいろな勤務先があります。同じ資格を持っていたとしても、どこに就職するのかによって仕事内容は大きく変わりますから、それぞれの特徴を知っておきましょう。

福祉施設

日本は超高齢社会となり、高齢者向けの福祉施設の需要は年々高まっています。老人福祉センターや老人保健施設に勤める保健師は、高齢者からの健康相談にのる、健康維持・増進のための活動を行うなどの業務にあたります。
また、子供たちの健康増進の手助けをする保育所や、障害者のサポートを行う障害者向けの施設で働くこともできます。近年では、児童相談所に保健師が勤務して、子供たちの心のケアにあたるケースも増えています。保健師は、さまざまな福祉施設で求められているといえるでしょう。

一般企業

企業で働く産業保健師は、社員の健康管理だけでなく、健康面から見た業務環境の管理や、業務上の事故の防止に関する活動などを行います。
また、社員のメンタルヘルス対策や、メンタル面で問題のある社員のサポートなどを行っていく仕事は、今後も重視されていくと考えられます。

病院

病院勤務の保健師は、健診や生活指導などのみを行う場合と、看護師と同様の仕事も行う場合があります。看護師と同様の仕事をする場合は、夜勤が発生したり、激務に追われたりする可能性もあります。病院での就職を目指す場合は、事前に発生する業務内容を確認しておきましょう。

保健センター

市区町村が運営をしている公共施設の保健センターでは、地域の方々の健康のための仕事を行います。乳幼児健診や子育て相談、高齢者の健康や生きがいに関するサポート、メンタルヘルス対策や成人向け生活習慣病対策など、幅広い業務を行います。なお、保健センターに勤める保健師は公務員となります。

アポプラスのコンサルタントがおすすめ!「ニーズが高まっている産業保健師」

今、企業で働く「産業保健師」のニーズが高まっています。その理由は、企業が「従業員の健康」に対する意識を高めているからです。2016年度から、国が健康経営の優良企業を認定する「ホワイト500」という施策を打ち出し、「健康経営」というキーワードをよく耳にするようになりました。健康優良企業として認定されるのは全国で500社だけです。企業イメージのアップにつながることもあり、大手企業が軒並み「認定を取ろう」という動きを見せているのです。

産業保健師の雇用ニーズとしては現状、「紹介予定派遣」での採用を希望している企業が非常に多くなってきています。将来的には直接雇用したいけれども、まずは職場に合うか合わないかを判断するための派遣期間を設け、問題がなければ直接雇用するというスタイルです。派遣期間はだいたい6ヵ月なのですが、その間に双方が相性を見て、問題がなければ直接雇用に切り替えとなります。
この場合の直接雇用というのは、現状正社員よりも契約社員が多くなっています。ただし、契約社員として数年間経験を積んだ後、正社員に雇用形態を切り替えることもあります。実際、事業所で働いていた契約社員の保健師の方がその活躍を認められて、「本社で健康経営の発信元となるような保健師として働いてくれないか」と打診され、正社員になったというケースもあります。

一方、派遣社員の保健師は派遣会社と雇用契約を結んでいる「外部のスタッフ」になりますので、派遣先企業での従業員の個人情報の取扱いにかなり制限がかかってしまいます。そのため、なかなか企業の内部にまで入り込んだ仕事はできません。それが、契約社員で直接雇用に切り替わると正社員とほぼ同等の仕事ができるようになります。個人情報の取扱いはもちろん、企画を立て、会社全体の動きを変えるといった働き方を契約社員でしている方も多くいます。
契約社員は正社員と同じく月給制、賞与も支給される企業もありますので、正社員との待遇の違いは一定期間ごとの契約更新があるかないかという点だけといってもいいでしょう。
ただし、「健康管理室が閉鎖になった」というときや、「産休・育休を取りたい」というときに、契約社員の場合は「いったん契約終了」となる場合もあるため、安定性という面では正社員を希望される求職者の方も多くいます。

正社員の保健師として働くには

保健師の正社員求人は、看護師などに比べると決して多くありません。保健師の求められる職場にはさまざまな種類があるものの、そこで必要とされる保健師の数はそれほど多くないためです。反面、保健師には働きやすく、安定して長期間勤められる職場が多いという魅力もあります。そのため、離職率はあまり高くありません。これも、保健師の求人が少ない要因のひとつと考えられます。
このようなことから、正社員の保健師としての就職を希望していても、そもそも希望する仕事内容・エリア・条件での求人がなかなか見つからないということも考えられます。
こうした状況を打破するためには、「仕事内容」「エリア」「条件」のどれかについて妥協したり、求人が多く掲載されるサイトなどをこまめにチェックしたりする必要があるでしょう。

アポプラスステーションでは、エリア別・職種別に求人情報の検索が可能です。的確に必要な情報だけを絞り込んで検索ができますので、欲しい情報がすぐに手に入ります。新着のおすすめ求人もエリアごとに表示していますので、新しい情報も漏れなくキャッチでき見落とす心配がありません。
保健師は、無理なく長く勤められる職場が多い仕事です。求人情報サイトを賢く利用して、希望に合った勤務先を探しましょう。

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