【保健師】求人・転職情報【2026年最新】保健師の就職先10選｜行政・企業・病院の違いと選び方

公開日：2015年11月16日
更新日：2026年01月15日

こんにちは、保健師転職のアポプラス保健師ライターチームです。

「保健師の資格を取得したけど、どのような就職先があるのか知りたい」
「市区町村以外の職場でも保健師として働けるの？」
「保健師としてキャリアアップできる職場を探したい」

このような悩みを持つ人のために、保健師転職のアポプラス保健師ライターチームが疑問解決につながる記事を執筆しました。

保健師の就職先やキャリアアップ先は、市区町村や保健所だけでなく、病院・診療所・企業などさまざまな場所があります。本記事では、近年のデータをもとに、保健師の就業先や地域による差を詳しく解説します。

就職先を選択する際には、近年の保健師市場の動向を踏まえた上で、ご自身の興味がある分野や今後のキャリアプランを考慮して選ぶことが重要です。気になったポイントがあれば、メモを取りながら読み進めてみてください。面接で「なぜこの職場を選んだのか」という志望動機を、具体的に語れるようになるでしょう。

目次

• 保健師の就職先10選｜対象・仕事内容・向いている人を一覧で比較
• 保健師の人数推移｜最新データで見る増加傾向と背景
• 保健師の就職先シェア｜約7割が行政だが、急増する企業での採用
• 保健師の就職先選びで押さえたい3つのポイント｜興味・働き方・将来性
• 保健師の職場選びで後悔しないためのQ&A
• まとめ｜データをもとにして保健師の就職先を決めよう

保健師の就職先10選｜対象・仕事内容・向いている人を一覧で比較

保健師の活躍の場は、行政から医療現場まで多岐にわたります。「誰に対して」「どのように」健康を支援したいかによって、選ぶべき就職先は変わります。

就職先	主な対象	仕事内容	特徴・役割	働き方・向いている人
自治体保健センター	地域住民（全世代）	乳幼児健診、家庭訪問、育児相談、介護予防教室など	住民と直接顔を合わせ、ライフステージに合わせた支援を継続的に行う	行政職（公務員）で土日休みが主。地域に根ざして長く働きたい人に最適。
保健所	広域エリア 地域全体	施策の企画立案、健康データ分析、感染症・難病対策、関係機関との調整	個別の支援だけでなく、制度や仕組み作りから地域全体の健康課題を解決する	デスクワークや調整業務が多い。地域の健康づくりを制度から支えたい人向け。
病院・診療所	患者	退院支援（自宅復帰調整）、人間ドック受診者への生活習慣病指導	チーム医療の一員として、「予防・再発防止」の視点で患者に関わる	夜勤やシフト制の場合あり。チーム医療の中で臨床知識を活かしたい人向け。
学校	生徒・教職員	応急処置、健康相談、健康診断の準備・事後指導、健康教育	「保健室の先生」として、怪我の手当てから心のケアまで幅広く対応する	行事や部活対応で時間外業務も。子どもの成長を長期的に見守りたい人向け。
企業	従業員	健診事後指導、メンタルヘルス対策、過重労働面談、復職支援	産業医や人事と連携し、従業員が長く働ける環境整備や組織作りを行う	土日休みでワークライフバランスが整いやすい。組織調整力やビジネスマナーが求められる。
訪問看護ステーション	在宅療養者	利用者宅への訪問ケア、療養生活指導、家族支援	自宅を訪問し、その人らしい生活の継続を支える	移動や急な変更への柔軟性が必要。一人ひとりと深く向き合いたい人向け。
介護施設	施設入居者	バイタルチェック、服薬管理、感染・転倒予防、退所後の地域連携	重症化を防ぐ日々の健康管理と、退所後に向けた橋渡し役を担う	医療と介護の連携役。自立〜軽度の利用者が多い施設での募集が中心。
NGO・保健機関	海外・被災地 困窮世帯	母子保健・衛生教育、被災者・貧困家庭支援など	行政の手が届きにくい支援や国際的な保健活動を行う	活動内容は多岐にわたる。ボランティア精神や使命感を持つ人向け。
検査機関	受診者	健康診断の実施、問診、結果に基づく特定保健指導	病気になる前のリスクを見つけ出し、早期発見・予防へ導く	日勤中心・予約制で残業少なめ。変化よりも安定した業務を好む人向け。
福祉施設	障がい者	健康管理（バイタル・服薬）、メンタルケア、生活リズムの調整	身体ケアに加え、精神的な安定や生活のしやすさを支える	夜勤は少なめ。医療だけでなく福祉の視点を持ち、じっくり関わりたい人向け。

自治体保健センター・市区町村役所

市区町村の保健師は、地域に暮らす人々にとって身近な健康のパートナーといえる存在です。赤ちゃんが生まれたときの家庭訪問や健診、子育て相談に始まり、高齢者の介護予防教室まで、住民のライフステージに合わせて長く関わり続けることができます。

自治体保健センター・市区町村役所で働く醍醐味は、住民と直接顔を合わせ、信頼関係を築きながら「暮らし」を支えられる点にあります。行政職（公務員）であるため、カレンダー通りの勤務が多く、ワークライフバランスを整えやすい環境も特徴です。地域に根ざし、じっくりと腰を据えて働きたい方に適しています。

都道府県・市町村の保健所

都道府県や政令指定都市などが管轄する「保健所」の保健師は、個別の支援にとどまらず、より広いエリアや視点で健康課題に向き合います。地域の健康データを分析して新しい施策を企画したり、感染症や難病対策といった専門性の高い課題に取り組んだりと、地域全体の健康レベルを底上げする役割を担います。

デスクワークや関係機関との調整業務も多いですが、自分が企画した施策が制度として動き出すなど、スケールの大きな仕事に携われるのが魅力です。将来的に管理職として地域保健をリードするキャリアを目指すことも可能です。

病院・診療所

医療機関で働く保健師は、医師や看護師らと共に「チーム医療」の一員として力を発揮します。入院患者さんが安心して自宅に戻れるよう調整する退院支援や、人間ドックを受けた人への生活習慣病指導など、「病気の予防」や「再発防止」の視点で患者さんに関わります。

豊富な医療知識を活かしつつ、治療を終えた患者さんが地域生活へスムーズに戻れるよう橋渡しをする重要なポジションです。なお、病院の運営体制によっては夜勤やシフト制勤務が含まれる場合もあるため、自身の希望する働き方に合うか、事前に確認しておくと安心です。

学校

学校に勤務する保健師は、生徒や教職員の健康を守る「保健室の先生」として活動します。怪我の手当てや急病への対応はもちろん、定期健康診断の準備や事後指導、健康教育などを行い、生徒たちが安心して学校生活を送れるようサポートします。

学校という場所で、子どもたちの成長や変化を長期にわたって見守れるのは、この仕事ならではの喜びです。ただし、修学旅行などの学校行事への同行や、保護者対応などで業務が定時外に及ぶこともあるため、状況に応じた柔軟な対応力が求められます。

企業

企業の医務室や健康管理室で働く「産業保健師」は、従業員が元気で働き続けられるようサポートする仕事です。健康診断の結果に基づく指導や、生活習慣病の予防、メンタルヘルス対策、過重労働者への面談などが主な業務です。産業医や人事部と連携し、「残業を減らす仕組み作り」や「休職者の復職支援」など、組織全体の環境改善に関わることもあります。

企業で働くメリットは、カレンダー通りの勤務が多く、夜勤などの不規則な業務が少ないため、ワークライフバランスを保ちやすい点です。一方、医療の知識だけでなく、労働安全衛生法などの法律知識や、企業人としてのビジネスマナー、組織内での調整力など、幅広いスキルが求められます。

訪問看護ステーション・在宅ケア施設

訪問看護ステーションなどに所属する保健師は、利用者の自宅を訪問し、その人らしい生活が送れるよう支援します。病院とは違い、活動の場は「利用者の生活空間」そのものです。そのため、それぞれの家庭の事情やライフスタイルに合わせた柔軟な対応が欠かせません。一人ひとりとじっくり向き合い、信頼関係を築きながら長く支援できることに、深いやりがいを感じられる仕事です。

注意点として、訪問には移動時間が伴い、天候や交通状況の影響を受けることがあります。また、担当する利用者の急変などでスケジュール調整が必要になることもあるため、ある程度フットワーク軽く動ける人に向いています。

介護施設

有料老人ホームや介護老人保健施設などで働く保健師は、利用者の健康管理と生活の質を守る役割を担います。日々のバイタルチェックや服薬管理はもちろん、転倒予防、口腔ケア、認知症の初期症状の観察などを行い、重症化を防ぐことが大切です。

施設内でのケアにとどまらず、利用者が退所した後に安心して地域で暮らせるよう、ケアマネジャーや医療機関と連携して環境を整える「橋渡し役」も重要な仕事です。ただし、重篤な方が多い施設では看護師の配置が優先されることが多く、保健師の募集は「自立〜軽度」の利用者が多い施設が中心となる傾向があります。

NGO・保健機関

保健師の活躍の場は、国内にとどまりません。国際協力NGOなどで働き、発展途上国での母子保健活動や予防接種の普及、衛生教育などに携わる道もあります。国内のNPOなどで、貧困家庭や災害被災者の支援、メンタルヘルスケアなど、行政や病院だけではカバーしきれない社会的な課題に取り組むことも可能です。

医療の枠を超えて「命と暮らし」を守る活動は、社会貢献やボランティア精神を持つ人にとって、やりがいの大きな仕事といえるでしょう。

検査機関

健診センターや検診機関で働く保健師は、「予防・早期発見」の最前線に立ちます。健康診断の実施や問診、結果に基づいた保健指導を行い、受診者が生活習慣を見直すきっかけを作ります。「病気になる前のリスク」を見つけ出し、健康な状態へ導くことができるのが検査機関で働く魅力です。

勤務形態は日勤が中心で、予約制であることが多いため、残業も比較的少なめです。生活リズムを安定させやすい一方、業務内容はルーチンワークになりがちです。「変化」よりも「安定」や「着実な業務」を好む人に適しています。

福祉施設・障がい者支援施設

障がい者支援施設などで働く保健師は、利用者が地域社会で安心して暮らせるよう、心身の両面からサポートします。健康チェックや服薬管理といった身体的なケアに加え、精神的な不安やストレスに対するメンタルケアが重要視されます。

「病気を治す」ことよりも「その人らしく安定して暮らす」ことを目標にするため、利用者と長く、深い信頼関係を築けるのが特徴です。夜勤やオンコールが少ない施設も多く、ワークライフバランスを保ちやすい環境ですが、医療だけでなく福祉や心理など幅広い知識と、個々の特性に合わせた柔軟な対応力が求められます。

保健師の人数推移｜最新データで見る増加傾向と背景

保健師の数は増加傾向にあります。厚生労働省が発表している「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」から、近年の就業保健師の数を2022年と2024年で比較してみましょう。

年度	就業保健師数	前回調査比増加
2024年（最新）	63,536人	+3,237人
2022年（前回）	60,299人	+4,704人

2022年時点で約60,299人だった就業保健師数は、2024年には約63,536人まで増加しています。増加率で見ると約5.4％と安定して伸びており、保健師は今後も一定の需要が見込まれる成長市場であることが読み取れます。

また、性別の構成に注目すると、保健師の約96.7％が女性であり、男性はまだ少数派です。ただ、裏を返せば、希少性の高い存在として重宝されやすい環境にあるともいえるでしょう。

出典：厚生労働省｜１ 就業保健師・助産師・看護師・准看護師

保健師の就職先シェア｜約7割が行政だが、急増する企業での採用

2024年の厚生労働省の同調査によると、保健師として働く人の約7割が市区町村や保健所などの行政機関に所属しています。つまり、行政が保健師の主な活躍の場であり、比較的安定して求人がある分野だとわかります。

一方で、企業や病院などは全体の3割ほどしか枠がなく、就職のハードルが高い可能性があるといえるでしょう。

そこで次に、データをもとに就業場所ごとの割合やそれぞれの特徴を整理しながら、分野ごとの就職状況や傾向をわかりやすく解説していきます。ご自身が希望する分野の現状を把握したうえで、「いつから動き始めるべきか」「どれくらい準備期間を見ておく必要があるのか」を考える際の参考にしてください。

就業場所別の保健師数の割合

まずは、就業場所別の保健師数の割合を見ていきましょう。

保健師の就業場所を市区町村・保健所・医療機関（病院＋診療所）・事業所（企業）の４つに分類した場合の、それぞれの割合は下記の表の通りです。

就業場所	割合
市区町村	52.3%
保健所	15.1%
医療機関（病院＋診療所）	11.0%
事業所（企業）	7.9%

出典：厚生労働省｜令和６年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況

上記の割合からもわかる通り、保健師の半数以上は市区町村で勤務しています。市区町村の保健師は地域住民の健康を守る役割を担っており、母子保健や高齢者の支援をはじめ、生活習慣病の予防や感染対策など住民の課題に応じた健康の支援を行います。

市区町村に次いで多いのが、保健所です。保健所の保健師は、感染症対策などを担当しています。市区町村と同じく、健康増進や疾病予防の観点から住民の健康を守ることが大きな役割です。

医療機関で働く保健師は、全体の中で約11％です。具体的な業務として、患者やその家族が退院後の生活をスムーズに送れるように支援しています。病院を出た後にきちんと社会生活を送れるよう、地域や他職種と連携することが主な業務です。

全体の8％である事業所（企業）の保健師は、企業に勤める従業員の健康管理をしています。メンタルヘルス対策や職場の環境改善の提案など、業務は多岐に渡ります。従業員が安心して働けるようサポートすることが、主な業務です。

近年の保健師就職先の変化

近年の保健師就職先の割合の変化は、下記の表の通りです。

就業場所	2020年	2022年	2024年
市区町村	54.8%	51.6%	52.3%
保健所	15.3%	17.1%	15.1%
医療機関（病院＋診療所）	10.5%	11.7%	11.0%
事業所（企業）	6.8%	7.0%	7.9%

出典：厚生労働省｜令和６年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況

データを見ると、事業所（企業）で働く保健師の割合は、2020年の6.8％から2024年には7.9％へと着実に増加しています。全体の中ではまだ少数派ではあるものの、ほかの就業先と比べて一貫して伸びている点が特徴です。

この背景には、企業における健康経営への取り組みが広がっていることや、メンタルヘルス対策が重要視されるようになったことが挙げられます。従業員の不調を未然に防ぐ「予防」の役割を担える人材として、産業保健師へのニーズは今後も高まっていくと考えられます。

こうした流れから、企業分野では保健師の採用が増えつつあり、未経験からチャレンジできる求人が出てきている点も見逃せません。行政に比べて情報が少ない分野ではありますが、動向を理解したうえで早めに準備を進めることで、応募できる求人を増やしやすい分野だと言えるでしょう。

一方、2022年に大きく増加した「保健所」や「医療機関」の割合は、2024年にはやや落ち着きを見せています。これは新型コロナウイルス感染症対応のピークが過ぎたことによる揺り戻しの影響が含まれていると推測されますが、依然として一定の割合を占めており、地域医療や予防医療における役割は続いています。

保健師が今後も必要とされる背景などについて気になる方は、下記の記事も参考にしてみてください。

都道府県や地域による人気の差

都道府県や地域によっても、保健師の就業者数は異なります。厚生労働省の「令和６年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」によると、都道府県別に人口10万人あたりの保健師数を見たところ、「島根県」が98.6人ともっとも多く、全国平均の51.3人を大きく上回っています 。

一方、「神奈川県」が33.4人ともっとも少なく、島根県と比べると約65人と大きな差がありました。

保健師の就職先は、都道府県や地域の特性・人口構成・行政の施策などに応じて、人気や需要が変化していると考えられます。

たとえば、人口に対し保健師の割合が低い都市部では、「市区町村」「保健所」「医療機関」「事業所」などさまざまな就職先があり、保健師の役割は幅広いのが特徴です。健康管理やメンタルヘルス対策に力を入れている企業も多く、産業保健の分野での保健師の需要が増えています。都市部では保健師の就職先が多様化しているものの、人口あたりの人数が少ないため、地域によっては一人あたりの業務負担への考慮や、戦略的な就職対策が必要です。

一方、人口あたりの保健師数が多い島根県や長野県などの地方では、市区町村や保健所に就業しているケースが多く、おもに地域の保健活動をおこなっています。とくに高齢化が進む地域では、高齢者支援や介護予防に関する業務の需要が高く、住民が安心して生活を送れるよう介護施設と連携します。

保健師不足が課題となっている地域もあるため、地域の健康課題に向けた取り組みに携わりたい場合は、地方での就職も選択肢の一つにあげられるでしょう。

今後の保健師のニーズと職場選びの戦略

少子高齢化が進む中、医療・福祉分野での人材不足が懸念され、保健師のニーズは今後ますます高まると予測されています。これからは従来の自治体や保健所だけでなく、地域包括ケア、在宅医療、企業、介護施設など、活躍の場はさらに広がっていくでしょう。特に「予防医療」や「高齢者の生活支援」は、今後も成長が見込まれる重要分野です。

就職先を選ぶ際は、「誰を、どのように支えたいか」という自分の軸を持つことが大切です。地域全体を支えたいなら自治体、働きやすさを重視するなら企業や検診機関など、ライフスタイルや関心に合わせて選ぶことがおすすめです。専門知識に加え、多職種と連携できる柔軟な対応力を身につけることで、将来にわたって長く活躍できるキャリアを築けるでしょう。

保健師の就職先選びで押さえたい3つのポイント｜興味・働き方・将来性

保健師として長く活躍できる職場を見つけるためには、主に「興味のある分野」と「将来性」の2つの軸で考えることが大切です。まずはその概要を整理してみましょう。

興味のある分野を見極める

就職先選びは、「誰を、どこで支えたいか」という自分の関心を明確にすることです。

地域全体の健康づくりに関心があるなら自治体や保健所がおすすめです。乳幼児から高齢者まで幅広い世代に関わり、生活習慣病対策や育児支援などを行います。住民のリアルな生活実態に触れ、地域の声を反映させながら「まちの健康」をつくる実感を得られるのが魅力です。

働く人の健康や組織づくりに関心があるなら、企業の「産業保健師」という選択肢があります。従業員の健康診断の管理やストレスチェック、職場環境の改善提案などを通じ、「予防」と「維持」の視点で働く人を支えます。

将来性を考える

少子高齢化やメンタルヘルス不調の増加に伴い、保健師のニーズは今後も高まる見込みです。行政だけでなく、企業、検診機関、在宅ケア、福祉施設など、活躍のフィールドは拡大しています。

特に企業では「健康経営」の注目度が高まっており、安定した環境でキャリアを積める可能性があります。ただし、産業保健師は採用枠が少なく競争率が高いため、狭き門である点には注意が必要です。

将来を見据えるなら、「今後も需要が見込める分野か」「将来的なキャリアパスが描けるか」を意識しましょう。自分の関心と社会のニーズが重なる場所を選ぶことで、長く働き続けられ、貢献を実感しやすくなります。

現場チェックリスト

求人票やWebサイトの情報だけでは、実際の働きやすさまでは見えません。職場見学や面接の際には、以下のポイントをチェックしてみましょう。

チェック項目	重要な点
勤務時間・形態	夜勤やオンコールの有無は、生活リズムやワークライフバランスに直結します。
対象と仕事の幅	「高齢者中心」か「働く世代中心」かなど、自分の関心や性格に合うかを確認します。
研修・キャリア支援	教育体制が整っていれば、専門性を高めやすく、将来の選択肢も広がります。
連携体制	医療・福祉・他部署など、多職種と関わる機会がある職場ほど、支援の質が高まります。
職場の雰囲気	「人」に関わる仕事だからこそ、スタッフ間の人間関係や風土が自分に合うかは重要です。

こうした視点を持つことで、「自分らしく働ける職場かどうか」をより的確に見極めることができます。

保健師の職場選びで後悔しないためのQ&A

保健師として働き始める際によくある疑問と、その答えをまとめました。不安を解消し、自分に合った職場を選ぶための参考にしてください。

臨床経験は必須ですか？

必ずしも必須ではありませんが、持っていると有利に働くことはあります。企業の産業保健師や行政分野では、臨床経験がプラスの要素として働くこともありますが、一方で、臨床経験を応募条件としていない求人も存在します。
例えば、工場勤務などで突発的なケガの手当てが必要な場合は、臨床経験が役立つことも少なくありません。また、企業のオフィスや学校、行政機関など、工場以外の現場においても、体調不良時の初期対応や医療機関への受診判断の助言など、臨床経験が活きる場面は多くあります。

しかし、保健師の本来の役割は「治療」ではなく、健康を維持するための「予防」「相談」「環境づくり」です。臨床経験がないからといって選択肢を狭める必要はありません。未経験でもポテンシャルや人柄を重視する職場は多いため、視野を広く持って探してみましょう。

ワークライフバランスが取りやすい職場は？

仕事とプライベートの両立を重視するなら、企業の健康管理室や健診センターがおすすめです。これらは基本的に「カレンダー通りの日勤」であることが多く、病院勤務のような「夜勤」や「急患対応」がほとんど発生しません。

求人情報でも「年間休日120日以上」「土日祝休み」といった条件が多く見られ、生活リズムを一定に保ちやすい環境です。ただし、企業によっては繫忙期があったり、健診センターでは早朝勤務があったりする場合もあります。一概に決めつけず、残業時間や休日の条件を事前にしっかり確認することが大切です。

未経験でも馴染みやすい職場は？

保健師としての実務経験がなくても、スムーズにスタートできる職場はあります。特に行政や大企業の産業保健分野では、「未経験歓迎」の求人が多く、入職後の研修制度や先輩によるサポート体制が整っているケースが一般的です。

基本的な資格の知識に加え、誠実な対話力やチームワークがあれば、経験不足は入社後に十分カバーできます。安心して働くためにも、応募の際は「未経験者への研修体制」や「教育担当の有無」などをチェックしておくと良いでしょう。

まとめ｜データをもとにして保健師の就職先を決めよう

この記事では、データを踏まえながら保健師の就職先について紹介しました。医療機関や事業所をはじめとするさまざまな場所での保健師の人数が増加しています。保健師は、健康増進や疾病予防の専門的な知識やスキルを持つ専門職で、地域住民や従業員など幅広い対象の健康管理をサポートする重要な役割を担います。

とくに、時代の変化に伴い保健師の需要が拡大している医療機関や企業などは、魅力的な就業先の一つです。ご自身の興味やキャリアプランに合った就業先を選びましょう。

企業で働く保健師・産業保健師への転職や、新たなキャリアの構築を検討している方は、ぜひアポプラス保健師をご活用ください。企業・産業保健分野に特化したコンサルタントが、求人探しから面接対策まで一貫してサポートいたします。初めての転職の方はもちろん、2回目以降の転職やキャリアチェンジをお考えの方も、どうぞお気軽にご相談ください。

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